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蓄電池の処分について

蓄電池が不要になった場合、適切に処分する必要があります。ここでは、どのように処分すれば良いのか、処分する際にはいくらくらいの費用がかかるのかなどについて解説します。

蓄電池の処分の仕方

大きな不用品を処分する際、粗大ゴミに出すのが一般的ではありますが、蓄電池は通常の粗大ゴミとして出せません。これは、家庭用蓄電池であったとしても「特別管理廃棄物」に認定されているからです。 適切な方法で処分しなかった場合、爆発性・毒性・感染性といった恐れがあります。 以下の方法で対応しましょう。

1.販売店などに相談する

相談先は、販売店やメーカーなどとなっています。蓄電池を購入した販売店などに相談し、指示に従って処分を進めていく形です。

2.電設工事を実施する

専門業者に蓄電池の回収を依頼する前に行っておかなければならないが、電設工事です。電設工事とは、蓄電池に繋がっている電気を切り離す工事のことをいいます。 回収工事を行う業者に依頼する方法もありますが、別料金となる可能性があるため、注意しておきましょう。 電設工事は、蓄電池を設置した販売店や施工会社に依頼可能です。

3.専門業者に蓄電池の回収依頼をする

蓄電池の回収業者に回収を依頼しましょう。どの業者に依頼すれば良いかについては、販売店に確認してみてください。 特定のメーカーしか回収していない業者もあります。

4.処分費用を支払う

回収業者に処分費用を支払います。具体的な処分費用や、支払いの方法については事前に確認が必要です。

5.業者に蓄電池を回収してもらう

取り外しておいた蓄電池を業者に回収してもらいます。処分や回収に関してわからないことがあれば、事前に蓄電池回収の専門業者に相談しておくと良いでしょう。

蓄電池を処分する際の費用

蓄電池を処分するにあたりどの程度費用がかかるのかについては、処分する蓄電池によって大きく異なります。 比較的処分費用が安く済むものであっても70,000円以上、処分する蓄電池によっては140,000円ほどの費用がかかります。

業者に蓄電池を回収してもらう際には、あらかじめ型番を調べておき、費用について確認しましょう。

新しい蓄電池を購入することを条件として廃棄費用を抑えたり、無償にできたりする可能性がありますが、確実ではありません。蓄電池を買い替える場合は、購入予定の販売店に事前に確認しておくことをおすすめします。

まとめ

家庭用蓄電池であったとしても、正しい方法で処分しなければなりません。ご紹介したように、安く済んでも70,000円以上の処分費用がかかることになります。 一般的な粗大ゴミとして回収してもらえないものなので、蓄電池を処分する際は注意が必要です。これから蓄電池を購入しようと考えている方は、処分方法についても確認したうえで購入を検討すると良いでしょう。

なお、蓄電池の性能を十分に発揮するためには、設置場所にこだわる必要があります。そのうえで性能などにおいて優れた蓄電池を選びましょう。 当サイトではおすすめの蓄電池メーカーについて紹介しているので、メーカー選びをする際にはぜひ参考にしてみてください。

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※1 参照元:産総研(https://www.aist.go.jp/aist_j/information/president/president_main.html)

※2 2021年12月時点で、公式HPに税表記はありませんでした。

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